経営に関するご相談はサーチ24(総合経営研究所）へ

まずはメールかお電話をいただけますでしょうか。 原則、事務所にお越しいただくことになりますが、 ご都合が合わない場合には訪問も有料にて対応いたします。（応相談） お見積もり確認後、双方合意の上契約が発生いたします。 料金の発生は契約後となりますのでご安心ください。 事務所での初回面談は、原則無料です。(予約制）

現状の問題点や悩みをお話ください（秘密厳守）。 時間は約60分～90分です。 ご相談後、弊社が関与した方がよいのかどうかご判断ください。 弊社としては、無理に契約を勧めたりは一切いたしません。

定期コンサルティングは、30日間の返金保証契約も可能な契約の場合もあります。 その場合は契約日から30日間以内であれば理由を問わず、 交通費（東京駅から計算）以外は返金させていただきます。 「こんなはずではなかった」等ということは今までに発生はしておりません。

経営トップ、或いは経営層の方にご相談にお越しいただきたいと思います。 「経営戦略」 「銀行取引」「人材問題」等悩んでいる方には 、一度、お問い合わせしていただきたいと思います。 また、最近は経営者個人への支援も多いです。お気軽にご相談ください。(秘密厳守）

既存関与先と明らかに競合と思われる場合等、弊社の方から取引の見合わせを お願いすることがあります。 また、ご自身で積極的に経営改善する気がない場合も該当します。 その点を踏まえた上で初回面談をお申込お願いします。

銀行出身者は、銀行内部のことには精通していますので、資金繰り、銀行取引支援の部分では、プロフェッショナルに行います。しかし、経営トップの参謀としては、人材問題、売上向上、マーケティングの支援実績がないとトータルな支援はできないのではないでしょうか。銀行以外での経験・実績も最低10年以上は必要ではないかと思います。銀行を経てから他の組織に属して努力した経験も経営支援のプロとしては、大切と思います。

企業規模、業種は問いません。 ステップアップしたいベンチャー企業のご依頼が多いですが、最近は地方の老舗企業の再生もご依頼多く力を入れています。この数カ月は、インバウンド関連の相談は増えてきました。真面目に一緒に成功したいと思っている企業なら対象です。

1.自らの経営（起業成功）経験 ＞ サラリーマンコンサルタント
自ら経営経験を積んでいるか。（起業経験ならなおよい）。 よい参謀は 現場で数字や目に見える成果を挙げます。 経営トップのサポートは自ら経営した経験がないと同じ視点、痛みを共有することは 難しいのではないでしょうか。 資金繰り、スタッフ問題等自ら経営し、銀行取引、スタッフを動かした経験がなく、 机上の空論では意味がありません。10年位の長い経営経験あるコンサルタントならトップの気持ちを代弁して 共有する同志の様な関係で真によいブレーンになるのではないでしょうか。 （CEO,CFO経験者・10年以上の経営経験者在籍）

2.人柄+実績による結果＞ 資格、経歴
資格、経歴より、「人」として信頼できるかが大前提と言えるでしょう。 弊社は信用第一のメンバーです。 ＭＢＡや、中小企業診断士等資格は努力した証明の一つになりますが、 実践的で結果がでないと意味がありません。（ＭＢＡ、中小企業診断士等多数在籍中です。）資格、学位だけでは、意味を成しません。

3.財務＋財務＋マーケティング、更には成功体験＋人脈
経営者の参謀は、財務・銀行取引、マーケティング、人材問題の解決スキルに加えて長い自らの経営経験も重要です。 殆どの経営コンサルタントは、一部分しかノウハウがないのが現状です。弊社のコンサルタントは、経営参謀のプロとしてトータルに実践的に支援して結果をだします。（経営参謀10年以上のプロフェッショナル）

経営支援、事業再生には、金融機関と上手く対応することが必要不可欠です。弊社は、金融機関に信頼され且つクライアントを第一に考えた事業計画、経営を支援するプロフェッショナルです。金融機関の審査を熟知し且つ経営戦略、人材戦略、売上向上を支援できる日本でも数少ない独立系専門経営支援機関です。クライアントの味方として支援します。

金融機関は主役でなく黒子の役割だと思っています。しかし、金融機関を無視して企業運営はできないと思います。金融機関の信頼を勝ち得(迎合する訳ではない）、共存する道を描く為、銀行内部の取引、審査を熟知しているのは、当然のことと思います。ただ、それだけでは不十分です。それにプラスして、「人材問題」「売上向上」「財務戦略」の問題を実践的に解決する支援できないとトータルな支援はできないと思います。だから、実績豊富なサーチ２４が選ばれ続けているのです。

弊社は、メガバンクグループ会社等大手企業とも提携していますが、独立しています。クライアント側の立場で解決策を提案していきます。また、全国各種士業業界団体幹部を始め、全国の信頼出来るエキスパートと協業して問題解決に図ります(提携専門家全国に３００以上）。